強い構造体だからできる”自由なデザイン”
好きなデザインに出会えることが暮らしを豊かにすると考えています。
長く住んでも価値が残る建物であってほしい。
「SE構法」の特徴としては壁でなく、柱と梁のフレームで建物を支える構造（建築用語では「ラーメン構造」と言います）であるということです。そのため、壁で仕切られない広々としたLDKや吹き抜け、光や風が家全体に行き届く、快適な空間を実現します。また、景色を見渡せる大胆な開口部や、3台を並べて駐車可能なガレージを設けることも可能です。
「その階全てが仕切りの無いワンルーム空間」や「30畳を超えるLDK」のような「開放的な大空間」や木造住宅最大の柱スパン9mの開口プランも実現可能です。
Cocoro設計室で採用している「SE構法」は、阪神淡路大震災を機に開発された耐震性に優れた構法です。その強さは、ビルや建造物を建築する「構造計算」と同じ解析により、地震や台風に対しての安全が保証されます。また、部品一つ一つも、耐久性にも優れたものです。強靱な骨組みと、自由に編集できる空間は、現在から将来へと渡り満足が続いていく家づくりの基本です。
強度の高い集成材の柱と梁の接合部に、独自開発の金物を用いるシステムは、在来工法と比較して、断面欠損の少ない強靱な接合部を生み出します。
長年暮らし、住み継いでいく中で、家族構成やライフスタイルは変化していき、それに応じて最適な間取りも変化します。柱と梁のフレームで建物を支える構造の「SE構法」は、壁（間仕切り）を必要に応じて自由に移動することができます。いつの時代も無駄のない、効率的な空間利用が可能です。お子さまの小さい時期には、子どもたち共用の広々としたキッズルームを、入学したらパーテーションで間仕切って個室に。また、子どもたちが独立したら再びワンルームに。30年後も住みやすい、本当の意味で永く住める家が建てられます。
強度の高い集成材の柱と梁の接合部に、独自開発の金物を用いるシステムは、在来工法と比較して、断面欠損の少ない強靭な接合部を生み出します。
在来工法の柱と梁は、接合部に強度がほとんどありません。骨組みだけでは簡単に崩れてしまうため、筋交いという斜め材を入れますが、地震時には接合部が破壊する恐れがあります。SE構法は接合部が強靭であることにより、柱と梁のみで揺るぎない強度の骨組みを生み出すことが出来ます。骨組み全体で建築を支えるので、まさに家そのものが大黒柱であるといえます。
在来工法では土台の上に柱がのっているため、引き抜きの力に対して弱く、地震時の大きな揺れで、柱が引き抜かれる心配があります。 SE構法では主要な柱を柱脚金物で基礎と直接接合しているため、引き抜きに対して圧倒的な強さを得ることができます。
建築基準法では、木造2階建て住宅の構造計算は義務づけられていません。
そのためほとんどの木造住宅は構造計算されていないのが実情です。
一般の木造住宅で行われている壁量計算は、構造計算であると誤解されることがありますが、壁量計算は構造計算ではありません。
壁量計算は、簡単なチェックでしかないため、壁量計算でOKな建物でも、構造安全性に問題のある建物になってしまう恐れがあります。
「SE構法」では、建築基準法で定められている長期優良住宅の確認方法[品確法]レベルよりも詳細で一番安全性を確認できる[許容応力度計算]方法で、全棟の構造計算を行っています。
建物の安全性や構造性能を検証するには、構造計算が必須です。
構造計算とは、地震や台風等によって建物にどのような力が生じ、建物がどのように変形するかを解析し、その変形や力に建物が耐えられるのかを判定することです。
SE構法で建てられるすべての家は、構造計算されています。なぜなら家の形状や立地条件等は一棟一棟異なるため、安全な家を建てるためには個別の検証が必要だからです。SE構法の建物は、立体解析の構造計算プログラムによって、鉄筋コンクリート造や鉄骨造の建物と同じ手法で解析されているので、非常に高い安全性を得ることができます。
木造住宅では、構造上の制約で実現することが困難なために、希望のプランをあきらめたり、家の安全性を犠牲にしたりしている人が多くいます。
せっかく家を建てるなら、あきらめることなく構造を検討すれば、理想の家が実現できるかもしれません。
SE構法で建てられるすべての家は、構造計算されています。なぜなら家の形状や立地条件等は一棟一棟異なるため、安全な家を建てるためには個別の検証が必要だからです。SE構法の建物は、立体解析の構造計算プログラムによって、鉄筋コンクリート造や鉄骨造の建物と同じ手法で解析されているので、非常に高い安全性を得ることができます。
「長期優良住宅」は国が推進する良い家の基準です。認定された長期優良住宅は、性能が高いだけでなく、税金や住宅ローン等で優遇がうけられるというメリットもあります。長期優良住宅の認定を受けるには所定の条件をクリアする必要がありますが、全棟構造計算しているSE構法なら耐震性の確保はかんたんにクリアできます。さらに、SE構法の長期優良住宅認定申請サポートシステムもあるので、安心して長期優良住宅が建てられます。
同じ長期優良住宅でも、SE構法なら構造計算をしているから、将来のリフォームも安心。さらに、構造の制約が少なく、間取り変更の自由度が高いので、住み継いだり貸したりすることも可能。本当の意味で永く住める家が建てられます。在来工法では、せっかく長期優良住宅を建てて家の寿命が延びたとしても、リフォーム時に撤去してはいけない多くの柱や壁があり、間取りの変更が不自由なので、結果として住みづらい家になってしまう恐れがあります。
SE構法では、全ての建物が適切に施工され、しっかりと品質管理されるよう、研修を受けて試験に合格したSE構法施工管理技士による、「構造検査報告書」の提出が義務づけられています。
構造検査報告書が提出され、安全性能が確認された住宅には「SE住宅性能保証書」が発行され、その家の構造性能が最長で20年間保証されます。
「SE住宅性能保証書」と「SE構法性能報告書」
SE構法では国に先駆け、1998年より建物の構造性能を明確に表記する「性能保証書」を発行してきました。保証書が発行された住宅は、厳しい基準（水平部分で1/120以上の傾斜、通常荷重下での1/500以上のたわみ、柱等の鉛直部材で1/120以上の傾斜）のもと、構造に起因する建物の損傷が保証されています。
累計1万棟以上が建てられた現在に至るまで、SE構法で建てられた建物の構造に関する瑕疵の事故はゼロ。全ての建物を構造計算し、適切に管理しているからこその実績です。
耐震性能を説明するときに、「震度6弱」等という表現がありますが、この表現ではエヌ・シー・エヌは適切ではないと考えています。震度階というのは、気象庁が定めたもので、建築防災分野では地震動の「加速度」「速度」「周期と波形」の指標で判断しています。一般に日本の地震の歴史として阪神淡路大震災での神戸で観測された地震波が木造住宅に甚大な被害を与えました。東日本大震災では、3900gal、100cm/s、1.1/hsで震度7を観測していますが、木造の被害は少なかったのが報告されています。SE構法は阪神淡路大震災の829gal、110cm/s、1.1/hsの地震動でその耐震性を確認しております。
いまでは、木造住宅（在来軸組工法）でも構造用集成材を使用するケースが増えてきましたが、これまでの木造住宅（在来軸組工法）において、一般的に使用される無垢製材は強度性能のバラツキが大きく、流れ節などで梁が折れることがあります。一方、構造用集成材は「科学された木材」と言われ、製造過程の一枚一枚の板の段階で節の大きさや曲げヤング係数を計測・選別して製造しており、性能表示された構造性能が安定しています。構造の安全性を保証するSE構法は部材の信頼性を重視し、全て構造用集成材を使用しています。
集成材は120年前に欧州で開発され、1927年建造のコペンハーゲン中央駅では建造当時の集成材が現在も駅舎の構造躯体として利用されています。現在では接着技術も向上していることも考えると、木材部と同等の耐久性能を有していると考えられます。
SE構法の構造計算は、立体プレームモデル（接合部にバネがあるモデル）で立体解析を行っており、床や屋根の水平構面は変形する前提で解析しています。また、接合部や層間変形角の確認など高度な構造特性を活かした構造設計をおこなっています。
一方、在来工法の許容応力計算は、床や屋根の水平構面は剛体（変形しないもの）と仮定して応力解析しており、床に吹き抜けのある場合等の詳細な検証ができていません。SE構法の構造計算は鉄骨構造やRC構造と同じものであるのに対し、在来木造の許容応力計算は木造住宅専用の簡易的な計算手法と言えます。
本来、耐震等級1と建築基準法の求める基準は同じであるべきですが、建築基準法が定める壁量計算の荷重が軽すぎたため、在来工法の耐震等級1と建築基準法で定める耐震性は、正確には同じではありません。それを受けて、品質確保促進法の性能表示では、建築基準法の耐震性能を是正するために、耐震等級1は、建築基準法で定める耐震性の1.24倍としており、耐震等級1により安全性を高めています。
在来工法では、壁量（筋交いの本数）に基準を設け、最低の壁量に1.5倍にしたものを耐震等級3としています。これは、実際の構造性能をみると、無等級製材（強度が不明確な製材）を使用しているケースが多いため、構造性能にバラツキが大きいと言わざるをえません。
一方、SE構法は、鉄骨造（S造）や鉄筋コンクリート造（RC造）と同等の高度な構造計算に基づいており、さらに、実際の構造部材に構造用集成材と接合金物を使用し、品質が安定した部材を使用することで、安定した性能が確保されていますので、非常に明確な根拠に基づいて、耐震等級3を設定しています。
一般的な木造住宅で行っている壁量計算は、構造計算ではありません。
壁量計算は、地震と台風等の水平力に対して必要な壁量があるのかをチェックしているに過ぎず、梁のサイズや柱の太さの安全性のチェックはされていません。したがって、雪が積もった場合の梁のサイズや、積雪時に地震が来た場合の計算は、壁量計算ではされていません。
SE構法で使用する構造用集成材及び構造用合板は、JAS法に定めるF☆☆☆☆のものを供給しています。
集成材は通常の木材と同じように燃えますが、無垢製材等のように乾燥割れが少ないため「燃え代計算」という設計手法（燃え代設計※1）により準耐火地域においても室内に梁を「あらわし」仕様で準耐火建築物にすることができます。
※燃え代設計（もえしろせっけい）：所定時間の燃焼後、燃え残った部分のみで構造部分の所定の必要耐力が残っているかを計算する設計手法です。
ご質問やご要望がありましたら、お気軽にお問い合わせください。
